注射今シーズンのインフルエンザワクチンはA型 2種類、B型 2種類に対応した 4価のワクチンとなります。
これまではA型 2種類、B型は 1種類の 3価でした。

これに伴いワクチンの価格が上がりますが、
その値上がり幅に医師の間で多くの疑問の声が上がっています。
だって1.5倍になるのですよ。
全国的にほぼ同じ卸値が提示されているようなのですが「卸連合 ( 日本医薬品卸業連合会のこと? ) で決まったから値引きは難しい」といったような内容の説明も受けました。
事実かどうかはわかりませんが、別の情報として「厚生労働省の主導のゆるやかな価格カルテルで、高齢者は実質公費負担となっているため、今回の 4価ワクチンの導入を機に上限・下限設定がなされた」という話も伝わってきています。
2013年に埼玉県の某医師会が接種料金のカルテルを結んでいたとして公取委が処分を行ないました。( → こちら )
最終的な料金に関して医師会は処分を受けてしまうのに、その一歩手前の卸値ではお役所主導 (??) って、これが事実ならばおかしくありませんか、皆さん。


さて、別の話題になりますが、先月末の毎日新聞のサイトに「インフルワクチン : 乳児・中学生に効果なし」という記事が掲載されました。
元の論文を読めばわかることです ( → こちら ) が、まったく見当違いの報道内容にはあきれてしまいました。
論文の中では乳児と中学生に関して対象者が少なく統計学的な検証ができなかったことや、研究対象となったシーズンはワクチンの接種時期とB型インフルエンザの流行時期に開きがあったことなどが考察されているのです。

ただ、この論文でちょっと気になる点があります。
38℃以上の発熱で外来受診した 6ヶ月から15歳で、インフルエンザ迅速診断キットの陽性例と陰性例の間で比較検討しているのです。
そもそもワクチンが効いていて病院を訪れなかったであろう人のことは全く考慮されていないのです。
本来ならば、ワクチン接種の有無でグループ分けをして、それぞれのグルーブのインフルエンザ発症率を比較するのが一番すっきりとした方法です。
 
今回の記事に限らず、報道やネットのサイトに掲げられた情報などをすぐに盲信することは危険です。
元をたどっていくと全く異なった姿が見えてくることもあります。